最終更新日 2023年6月27日

USCPA（米国公認会計士）は世界中で注目されている人気の資格です。
米国基準の会計スキルがあることを証明する資格なので、日本人には関係がないと思うかもしれませんが、日本でも取得しておいたほうが良いケースがあります。
この資格が気になる人や経理分野で働いている人は、受験することがおすすめな人を知り、該当するのであれば勉強方法など試験を受けるために必要な情報チェックしてみると良いでしょう。

USCPAの資格を持っていることが有利になる

海外で経理分野の仕事を行いたいのであれば米国基準の会計スキルを持っていたほうが便利ですが、日本で働く場合でもこのスキルが役立つことがあります。
日本に会社があっても外資系やグローバル企業である場合、監査法人やコンサルティングファームで働きたい場合などはUSCPAの資格を持っていることが有利になるでしょう。
こういった業種では米国基準で会計ができる人材が重宝されるので、転職の際に有利になる、高い評価を得やすいというような利点があります。
経理知識と高い英語能力を持っている人も受験することがおすすめであり、現在は海外で働くことや外資系企業などに興味がなくても、勤めている会社が海外との取引に力を入れるようになったり、転職した会社が力を入れていたりする可能性があるでしょう。
米国基準の会計が必要ではなかったとしても、能力のある優秀な人材だと認められてキャリアアップに繋がる可能性もあることを知っておくと良いです。
英検準1級以上の英語能力がある人であれば、この試験に受かる確率が高くなります。
好きなことを活かしながら高いレベルの資格を獲得することができるので、英語が好きで能力がある人は取得しておいて損はないと言えるでしょう。

USCPA試験について知っておく

USCPAを取得しておいたほうが良いと感じられたのであれば、試験についての具体的な情報を知っておくことが大切だと言えます。
この試験は難しいことで有名ですが、具体的な難しさはこれまでの合格率から知ることができるはずです。
全世界で受験している人の数値を参考にすると、合格者は全体の30％にも達していません。
4科目に合格する必要がありますが、1度に全ての試験をパスできる人はかなり少なく、日本人の場合はそれぞれの平均合格が30％前後なので、全ての科目を合格している人は極めて少ないです。
一定期間以内であれば不合格となった科目のみ再受験することで合格を目指すことができますが、合格率から簡単に取得できる試験ではないことが分かるはずなので、合格したいのであれば勉強方法について理解を深めておくことが大切だと言えます。

試験に合格するためには最低でも1,000時間を超える勉強が必要とされており、毎日勉強したとしても1年から1年半の期間が必要となるはずです。
仕事の関係で毎日たくさん時間を取ることができない、家族サービスのために全く時間を取れない日もあるはずなので、こういった状況を考慮すると1年半から2年半ほどの長い期間をかけて勉強していくことが現実的だと言えます。
独学で合格できないとは言い切れませんが、この試験を自分だけの力で乗り切ることは非常に困難です。
自分だけで勉強していると躓きがあると長時間悩んでしまうことになりますし、場合によっては間違った知識や考え方を身につけてしまう可能性があります。
スクールや通信講座を利用するのであればサポートを受けることができるので躓いたとしてもすぐに問題を解決できますし、日々の指導やテストなどによって知識や考え方の確認が行われるので間違いを正していくことができるでしょう。
仕事が忙しい、家事や育児に参加しなければならないなどの理由でスクールや通信講座の利用が難しいと考える人もいるかもしれませんが、独学よりもはるかに効率良く勉強を進めることができます。
社会人でも働きやすい時間帯に開校されていたり、休日だけに参加したりできるスクールもありますし、柔軟に時間割を組んでくれるスクールを探すこともできるので利用を検討してみましょう。

まとめ

USCPAの資格は様々な国で注目を浴びていますが、日本では取得している人が少ないです。
資格の取得者や米国基準の会計ができる人材は求められていますが、該当する人は少ない状況なので、早めに取得すればこの能力を求めている企業に容易に転職できることも夢ではありません。
キャリアアップや年収アップにも役立つ資格なので、受験にチャレンジすることがおすすめだと言えます。
ただし、USCPAの試験に挑戦するのであれば、試験の難易度や勉強方法について正しい知識を持っておくことが大切です。
いい加減な気持ちや勉強方法では合格することが難しいので、合格率が高められるようにしておくこと大事だと言えます。
USCPAの資格を持つ日本人の需要は今後も高まることが予測されるので、経理分野で仕事を行う人や更なるキャリアアップを望む人は取得することを考えてみましょう。